D・ボウイ16歳の時の初録音テープ、予想価格の約4倍で落札
＜【9月12日 AFP】2016年に死去した英ロック歌手、デヴィッド・ボウイの初の録音とされるデモテープが11日、英国で競売に掛けられ、予想落札価格の約4倍に当たる3万9360ポンド（約572万円）で落札された。＞
＜同社によるとこのテープはボウイが16歳の時に「コンラッズ」というバンドのリードボーカルとしてスタジオで録音されたもので、今年に入って見つかっていた。＞
David Bowieは、洋楽を聴き始めた学生時代に『Let’s Dance』で知った。
このアルバムは当時を象徴する名盤である。
Ａ面 Ｂ面
１．「モダン・ラヴ」 ５．「リコシェ」
２．「チャイナ・ガール」 ６．「クリミナル・ワールド」
３．「レッツ・ダンス」 ７．「キャット・ピープル」
４．「ウィズアウト・ユー」 ８．「シェイク・イット」
軽快な、耽美な、そして….、私の言語能力では表せない感覚をもらえるアルバムだ。
お気に入りはリコシェ（Ricochet）。
ｔが聞こえるか聞こえないかの発声が良い。
トランプ時代の分断、米企業に突き付けられる難しい選択
＜【9月12日 AFP】米スポーツ用品大手ナイキが先週、米ナショナル・フットボール・リーグ（NFL）のサンフランシスコ・フォーティナイナーズでプレーしていた元QBコリン・キャパニック氏を大規模な広告キャンペーンに起用した。すると、これに反対する一部の人々からは批判の声が上がり、中には所有するナイキの製品を引き裂いて抗議する人まで現れた。＞
＜ナイキが人権活動家のキャパニック氏を起用した背景には、ミレニアル世代や非白人の顧客らに対してブランドをアピールしたいとの考えが見え隠れしている。事実、マーケティング専門家の多くは、今回の動きをめぐり、トランプ政権下の政治的に分断した米国において、費用対効果を狡猾に計算した結果だと捉えている。＞
＜多くの企業は、トランプ政権の誕生以前から、マイノリティの人権や地球温暖化などの社会問題を重視する姿勢を示し、そうしたことに関心を持つ人々をターゲットにキャンペーンを展開するようになっていた。＞
＜アップルやマイクロソフトなどのIT企業は、とりわけトランプ氏の移民政策に対して批判の声を上げ、幼い頃に親に連れられて米国に不法入国した「ドリーマー」と呼ばれる人々を国外退去処分とする政策に反対した。＞
企業が政治的立場を明確にし、メッセージを出すことが、アメリカでは少なくないようだ。
マーケティングとして、その支持層に焦点を絞り、メッセージを出す。
抗議する人は製品の対象者でないのだ。
支持政党によって、使う商品が変わってくるのか。
いや、メッセージに共感する人だけ使用して欲しいという企業理念が優先されるのだろう。
日本は企業イメージを守るため、非難されることを嫌う。
顧客に忖度したメッセージが並ぶ。
最近は投資家向けのメッセージも増えてきている。
それが悪いことではないが、メッセージと企業の実態が剥離している場合がある。
企業は稼がなくてはいけないが、社会的な責任を果たす義務がある。
近江商人の三方よし「売り手よし、買い手よし、世間よし」の精神だ！