楽天復帰の田中、東京五輪の金メダルに意欲
＜【1月31日 AFP】日本プロ野球（NPB）の東北楽天ゴールデンイーグルス（Tohoku Rakuten Golden Eagles）に復帰した田中将大（Masahiro Tanaka）投手が30日、記者会見を行い、東京五輪で金メダルを取って日本のファンと喜びたいと話した。＞
震災から１０年、兵庫県伊丹市出身のマー君が東北を代表するとは思いもしなかった。
そもそも高校が北海道で仙台、ニューヨークと活躍の場が広すぎる。
ソフトバンクが強いが、ダントツに勝ってきたわけではない。
今年か来年か契約期間中に日本一になることを期待する。
一方で開催されるか否か判らないオリンピックの質問をすれば、こう答えるしかない。
野球がオリンピックで開催されるのも最後かもしれない。
オリンピックで無理をするより、リーグ戦に集中して欲しいのが本音だ。
さあどうなるか。
イギリス、TPP加入を正式申請へ 発足メンバー以外で初
＜イギリス政府は31日、日本などアジア太平洋地域の11カ国で構成される自由貿易圏への加入に向け、2月1日に正式に申請する方針を明らかにした。＞
＜2018年末に発効した「環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定（CPTPP）」には日本のほか、オーストラリア、ブルネイ、カナダ、チリ、マレーシア、メキシコ、ニュージーランド、ペルー、シンガポール、ヴェトナムが加盟している。＞
＜この経済圏には合わせて約5億人が暮らしており、世界の所得の13%以上を創出する。＞
この手があったか。
バイデン大統領になってアメリカもＴＰＰに加入するかもしれない。
本来の姿である対中包囲網が強力になる。
中国市場向けには中国国内での生産が前提となる。
これはカントリーリスクが大きい。
そんな簡単に中国共産党は崩壊しないぞ。
米CDC、公共交通機関でのマスク着用を義務化
＜【1月31日 AFP】米疾病対策センター（CDC）は29日、新型コロナウイルス感染拡大防止対策として国内ほぼすべての公共交通機関でマスク着用を義務付けると発表した。飛行機や電車、バス、タクシー、ライドシェア、地下鉄、フェリーや船舶などでの移動に適用される。＞
日本では多くの人が自主的にマスクを着用する。
だから、着用を拒否した人がニュースになる。
政府は国民に依存し過ぎ。
内閣もリスクを負えと言いたい。
【備忘録】新型コロナウイルス、現在の感染者・死者数（30日午後8時時点） 死者220.6万人に
https://www.afpbb.com/articles/-/3329268?cx_part=latest
＜【1月30日 AFP】AFPが各国当局の発表に基づき日本時間30日午後8時にまとめた統計によると、世界の新型コロナウイルスによる死者数は220万6873人に増加した。
これまでに世界で少なくとも1億200万2160人の感染が確認され、少なくとも6188万8000人が回復した。
この統計は、各国の保健当局が発表した日計に基づいたもので、ロシアやスペイン、英国で行われた統計局による集計見直しの結果は含まれていない。
検査の実施件数は流行初期と比べて大幅に増加しており、集計手法も改善したことから、感染が確認される人の数は増加している。だが、軽症や無症状の人の多くは検査を受けないため、実際の感染者数は常に統計を上回る。
29日には世界全体で新たに1万5361人の死亡と59万2397人の新規感染が発表された。死者の増加幅が最も大きいのは米国の3614人。次いでメキシコ（1434人）、英国（1245人）となっている。
最も被害が大きい米国では、これまでに43万6810人が死亡、2593万3227人が感染した。
次いで被害が大きい国はブラジルで、死者数は22万2666人、感染者数は911万8513人。以降はメキシコ（死者15万6579人、感染者184万1893人）、インド（死者15万4147人、感染者1073万3131人）、英国（死者10万4371人、感染者377万2813人）となっている。
人口10万人当たりの死者数が最も多いのはベルギーの181人。次いでスロベニア（167人）、英国（154人）、チェコ（151人）、イタリア（145人）となっている。
地域別の死者数は、欧州が73万1716人（感染3314万7191人）、中南米・カリブ海（Caribbean Sea）諸国が59万1788人（感染1874万2278人）、米国・カナダが45万6585人（感染2670万2635人）、アジアが23万9101人（感染1513万9780人）、中東が9万6904人（感染470万1780人）、アフリカが8万9834人（感染353万6815人）、オセアニアが945人（感染3万1681人）となっている。
各国の死者数・感染者数は当局による訂正やデータ公表の遅れがあるため、過去24時間での増加幅は前日の集計結果との差と一致しない場合がある。＞